会計ソフトを購入したときの勘定科目はなに?仕訳は?【クラウド】

「会計ソフトを購入したときの勘定科目を知りたい」

「仕訳はどのようになるの?」

 

上記のような疑問にお答えします。

 

会計ソフトを購入したときの勘定科目は消耗品費or通信費になりますよ。

 



会計ソフトを購入したときの勘定科目はなに?

会計ソフトの勘定科目は下記の2パターンに分かれます。

 

  1. ソフトウェアを購入→消耗品費
  2. クラウド会計ソフトの利用料→通信費

 

弥生会計などのソフトウェアを購入したとき

たとえば弥生会計などのソフトウェアを購入して、パソコンにダウンロードした場合は、消耗品費になります

 

ソフトウェアはモノですからね。

 

もしも消耗品費が10万円を超えてくると、資産に計上しなければいけないですが、会計ソフトで10万円を超えることはないので大丈夫です。

 

一方でfreeeやマネーフォワードはソフトウェアを購入しているのではなくて、会計ソフトの利用料を払うわけなので通信費になります。

 

freeeなどのクラウド会計ソフトを導入したとき

freeeやマネーフォワードなどのクラウド会計ソフトに支払う費用は通信費でOKです。

 

freeeは利用料を払い続けなければいけないので、モノを購入したわけではないのですよね?

 

だから消耗品費ではなくて、通信費で処理します。

 

消費税の区分さえ合っていれば問題なし

じつは、「会計ソフトの勘定科目は消耗品費or通信費はどっちなの?」という問題は、税法から考えればどちらでもいいです。

すみません。

 

なぜかいうと、どちらで処理しても税額に影響を与えないんですよね。

だから税法上は消費税の区分さえ間違えていなければ、勘定科目は消耗品費でも通信費でもいいんですよ

 

でも会計では、過去の処理に習えという原則があります。

つまり、税額に影響を与えないのであれば、過去の処理方法に従うのがもっとも好ましいと言えますよね?

 

継続性の原則

企業会計は、その処理の原則及び手続を毎期継続して適用し、みだりにこれを変更してはならない

wiki:企業会計原則

 

このように勘定科目を考えるときは、

  1. 過去の処理方法を確認する
  2. 税法と照らし合わせて、税額の影響を考える

といいと思いますよ。

 

会計ソフトを購入したときの仕訳

会計ソフトを購入したときの仕訳はシンプルです。

 

弥生会計などのソフトウェアを購入したときは消耗品費で処理しましたよね?

日付 借方 借方金額 税区分 / 貸方 貸方金額 税区分 摘要
4/1 消耗品費 50,000 課税仕入れ8% / 現金 50,000 弥生会計

 

つづいて、クラウド会計ソフトの利用料を支払うときの仕訳です。

日付 借方 借方金額 税区分 / 貸方 貸方金額 税区分 摘要
4/1 通信費 1,000 課税仕入れ8% / 現金 1,000 freee

 

まとめ:会計ソフトの勘定科目は消耗品費or通信費です

会計ソフトの勘定科目は下記の2パターンに分かれました。

 

  1. ソフトウェアを購入→消耗品費
  2. クラウド会計ソフトの利用料→通信費

 

ソフトウェアを購入したときは、モノを買っているので消耗品費。

一方でクラウド会計ソフトは使用する権利に対してお金を払っているので、通信費等でOKでした。

 

今回の例では、消耗品費or通信費のどちらで処理をしても税額に影響を与えないのでどちらでも構わないです。

 

しかし会計原則には「継続性の原則」があるので、税額が変わらないのであれば過去の処理と同じ方法をするのが好ましいですよ。

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